ボートレーサー211人が持続化給付金をコロナ不正受給！競艇界に激震が走る！

ボートレース界でも競馬界に続いて、新型コロナウイルスの影響を受けた個人事業主に最大100万円を支給する国の「持続化給付金」をコロナ不正受給していることが、3月30日のボートレース関係者の取材で明らかになりました。

不正受給したボートレーサーの数は、全体の8分の1にあたる驚愕の211人！

フライングなどの出場停止期間を利用して、悪用した可能性があるとのことです。

以前、競馬界では税理士からの勧誘で、持続化給付金のコロナ不正受給が広がったこともあり、ボートレース選手会では、3月30日以降に不正受給を行ったボートレーサーと税理士の関係に関しても調査する方針です。

今回、フライングによる出場停止期間を悪用して、コロナの影響による収入減を装い、不正受給している疑いが出ていますが、なぜ不正受給が疑われているのでしょうか。

その理由としては、コロナの影響によってボートレーサーの収入が減少することは考えにくいと考察できるからです。

加えて、ボートレース界は現在バブル期に次ぐ売り上げを更新していて、巣ごもり需要によりボートレースの需要が高まっているからですね。

ボートレース界がコロナ渦で好調にもかかわらず、選手だけの収入が減少するのは矛盾していると言わざる得ないですし、ボートレーサーがコロナの影響で正式に持続化給付金を貰える可能性は低いと考えられます。

今回は、税理士という第三者の勧誘により、ボートレーサーが持続化給付金のコロナ不正受給している可能性があると示唆されていますね。

この経緯として、競馬界の税理士によるコロナ不正受給の勧誘だけではなく、過去にボートレース界でも第三者の勧誘によって、不祥事が起きたことがあるからです。

最近で話題になったのが、元ボートレーサーの西川昌希容疑者が第三者の親族である増川容疑者と共謀して、大規模な八百長を行ったという不祥事です。

この時は、西川昌希容疑者が増川容疑者の舟券を的中させるために、あえてレースで減速するなど意図的にレースを支配しようとし、ボートレース界に損害をもたらした内容です。

このように、ボートレース界の不祥事が起きる際には、第三者が関わっていることが多いので、今回も第三者が関わっているかが大きな焦点になってくると考察できます。